九州における2026年2月の延べ宿泊者数は481万人泊（前年比97.7%）、国内居住者延べ宿泊者数は359万人泊（前年比92.0%）、外国人延べ宿泊者数は122万人泊（前年比119.4％）。
国内客・外国人客の延べ宿泊者数（県別）
2026年2月の九州の延べ宿泊者数は、4,810,420人泊で前年同月比97.7%となった。
このうち、国内居住者（以下、国内客）の延べ宿泊者数は3,592,050人泊で前年同月比92.0%となった。外国人の延べ宿泊数は1,218,370人泊で前年同月比119.4％となった。
全国の2026年2月の延べ宿泊者数は、47,653,050人泊で前年同月比99.4％となった。このうち、国内客の延べ宿泊者数は33,615,270人泊で前年同月比98.4%、外国人の延べ宿泊者数は14,037,780人泊で前年同月比102.0％となった。
国内の物価・宿泊費の高騰により国内客旅行需要の減少が継続している。一方、韓国・台湾の週あたりの定期便数の増加に加え、旧正月の月ずれに伴い九州および全国の外国人旅行需要はプラスに働いた。
外国人宿泊者比率（県別）
2026年2月の外国人宿泊者数比率は、九州全体で25.3％となり、全国平均の29.5％を下回った。
県別に見ると、福岡県が39.4％と最も高く、次いで大分県28.6％、熊本県21.8％、佐賀県18.0%となった。一方、長崎県10.8％、宮崎県7.6％、鹿児島県13.8％では、同比率が1割前後となっている。
＜上記２表について＞
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※表右下のダウンロードボタンよりデータのダウンロードができます。「クロス集計」をクリックし、ダウンロードするシートを選択してください。
※観光庁「宿泊旅行統計調査」第2表より一般社団法人九州観光機構にて集計
・九州全体の数値は九州7県の合計となります。
・全国の数値は47都道府県の合計となります。
・年合計の数値は各月の合計となります。
※九州観光データサイトでは、延べ宿泊者数の人数を「宿泊旅行統計調査」第2表から集計しています。2024年8月までに提供していた「九州観光関連の最新統計データ（入国外国人数、延べ宿泊者数等PDF）」では従業者数10人以上の施設における延べ宿泊者数を集計していたため、数値が異なります。
外国人延べ宿泊者数（県別、国・地域別） ※客室数20室以上の施設
客室数20室以上の宿泊施設における2026年2月の外国人延べ宿泊者数を見ると、韓国が470,110人泊（シェア47.9％）と最も多く、次いで台湾219,380人泊（同22.3％）、中国83,900人泊（同8.5％）、香港76,160人泊（同7.8％）となった。
国別では、韓国が週あたりの定期便数が299便から344便へ増便されたことに加え、旧正月期間の月ずれによる需要増が追い風となり、前年比122.9％となった。一方で、中国が2025年11月からの渡航制限に伴い、週あたりの定期便数が前年の66便から25便に減便されたことが影響し、前年比83.8％と大幅に減少した。
外国人延べ宿泊者数（県別 / 国・地域別） ※客室数20室以上の施設
＜上記２表について＞
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※表右下のダウンロードボタンよりデータのダウンロードができます。「クロス集計」をクリックし、ダウンロードするシートを選択してください。
※観光庁「宿泊旅行統計調査」参考第1表より一般社団法人九州観光機構にて集計
・各県の数値は、国・地域別の数値の合計となります。
・九州全体の数値は九州7県の合計となります。
・全国の数値は47都道府県の合計となります。
・総計の数値は各月の合計となります。
上記のため観光庁宿泊旅行統計(参考第1表)外国人述べ宿泊者数数値とは異なります。
※2025年12月までは従業者数10人以上の施設、2026年1月より客室数20室以上の施設
※「宿泊旅行統計調査」の層化基準見直しに伴い、2025年12月以前に提供していたデータ（従業者数10人以上の施設のみを対象とした集計）とは算出基準が異なるため、過去の数値と比較する際はご注意ください。
施設所在地別、国内客居住地別・外国人の延べ宿泊者数 ※客室数200室以上の施設
客室数200室以上の施設では、2026年2月の国内客の延べ宿泊者数の40.3％が九州地方居住者となった。次いで関東地方で26.7%、近畿地方で11.5％、北海道地方8.0%、中部地方4.6％となった。
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※表右下のダウンロードボタンよりデータのダウンロードができます。「クロス集計」をクリックし、ダウンロードするシートを選択してください。
※観光庁「宿泊旅行統計調査」参考第２表より一般社団法人九州観光機構にて集計
※県別・全国の合計値は、居住地毎の延べ宿泊者数の合計。
※2025年12月までは従業者数100人以上の施設、2026年1月より客室数200室以上の施設
※「宿泊旅行統計調査」の層化基準見直しに伴い、2025年12月以前に提供していたデータ（従業者数100人以上の施設のみを対象とした集計）とは算出基準が異なるため、過去の数値と比較する際はご注意ください。