九州における2026年5月の延べ宿泊者数は527万人泊（前年比93.8%）、国内居住者延べ宿泊者数は409万人泊（前年比94.3%）、外国人延べ宿泊者数は118万人泊（前年比92.0％）。
国内客・外国人客の延べ宿泊者数（県別）
2026年5月の九州の延べ宿泊者数は、5,268,380人泊で前年同月比93.8%となった。
このうち、国内居住者（以下、国内客）の延べ宿泊者数は4,085,190人泊で前年同月比94.3%となった。外国人の延べ宿泊数は1,183,110人泊で前年同月比92.0％となった。
全国の2026年5月の延べ宿泊者数は、54,291,520人泊で前年同月比96.8％となった。このうち、国内客の延べ宿泊者数は39,784,050人泊で前年同月比99.1%、外国人の延べ宿泊者数は14,507,470人泊で前年同月比91.0％となった。
国内客は、長引く物価高や宿泊価格高騰の影響により旅行需要抑制が続いており、全国・九州ともに総宿泊者数は前年同月を下回った。
外国人宿泊者比率（県別）
2026年5月の外国人宿泊者数比率は、九州全体で22.5％となり、全国平均の26.7％を下回った。
県別に見ると、福岡県が37.5％、次いで大分県21.7%、熊本県20.9％、長崎県10.6％となった。一方、佐賀県9.0％、宮崎県6.8％、鹿児島県8.7％と1割を下回った。
＜上記２表について＞
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※表右下のダウンロードボタンよりデータのダウンロードができます。「クロス集計」をクリックし、ダウンロードするシートを選択してください。
※観光庁「宿泊旅行統計調査」第2表より一般社団法人九州観光機構にて集計
・九州全体の数値は九州7県の合計となります。
・全国の数値は47都道府県の合計となります。
・年合計の数値は各月の合計となります。
※九州観光データサイトでは、延べ宿泊者数の人数を「宿泊旅行統計調査」第2表から集計しています。2024年8月までに提供していた「九州観光関連の最新統計データ（入国外国人数、延べ宿泊者数等PDF）」では従業者数10人以上の施設における延べ宿泊者数を集計していたため、数値が異なります。
外国人延べ宿泊者数（県別、国・地域別） ※客室数20室以上の施設
客室数20室以上の宿泊施設における2026年5月の外国人延べ宿泊者数を見ると、韓国が368,320人泊（シェア37.6％）と最も多く、次いで台湾223,120人泊（同22.8％）、中国84,420人泊（同8.6％）、香港76,550人泊（同7.8％）となった。
2026年1月より「宿泊旅行統計調査」の層化基準が見直され2025年と単純比較はできないが、台湾は航空座席数の増加等の影響により全国（前年同月比112.2％）を上回る124.1％と堅調に推移した。2026年度に入ってからも前年を上回る高い台湾の訪日需要が継続している。また、渡航制限や大幅な減便の影響が長期化している中国は依然として低調な水準にとどまるものの、前年比60.5％まで回復してきている。
外国人延べ宿泊者数（県別 / 国・地域別） ※客室数20室以上の施設
＜上記２表について＞
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※表右下のダウンロードボタンよりデータのダウンロードができます。「クロス集計」をクリックし、ダウンロードするシートを選択してください。
※観光庁「宿泊旅行統計調査」参考第1表より一般社団法人九州観光機構にて集計
・各県の数値は、国・地域別の数値の合計となります。
・九州全体の数値は九州7県の合計となります。
・全国の数値は47都道府県の合計となります。
・総計の数値は各月の合計となります。
上記のため観光庁宿泊旅行統計(参考第1表)外国人述べ宿泊者数数値とは異なります。
※2025年12月までは従業者数10人以上の施設、2026年1月より客室数20室以上の施設
※「宿泊旅行統計調査」の層化基準見直しに伴い、2025年12月以前に提供していたデータ（従業者数10人以上の施設のみを対象とした集計）とは算出基準が異なるため、過去の数値と比較する際はご注意ください。
施設所在地別、国内客居住地別・外国人の延べ宿泊者数 ※客室数200室以上の施設
客室数200室以上の施設では、2026年5月の国内客の延べ宿泊者数の47.2％（前年比170.9％）が九州地方居住者となった。次いで関東地方で25.2%（前年比208.2％）、近畿地方で11.0％（前年比192.9％）、中国地方5.1％（前年比155.3％）、中部地方5.0%（前年比195.7％）、となった。
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※表右下のダウンロードボタンよりデータのダウンロードができます。「クロス集計」をクリックし、ダウンロードするシートを選択してください。
※観光庁「宿泊旅行統計調査」参考第２表より一般社団法人九州観光機構にて集計
※県別・全国の合計値は、居住地毎の延べ宿泊者数の合計。
※2025年12月までは従業者数200人以上の施設、2026年1月より客室数200室以上の施設
※「宿泊旅行統計調査」の層化基準見直しに伴い、2025年12月以前に提供していたデータ（従業者数100人以上の施設のみを対象とした集計）とは算出基準が異なるため、過去の数値と比較する際はご注意ください。